住宅の外壁塗装や建築工事など、様々な工事現場において高所作業を行う際には、安全かつ正確に作業を行っていくために必ず足場が必要になってきます。
東南アジアなどに行きますと竹を組んで作業している光景を今でも見かけますが、見ていても危なっかしくてしかたがありません。
やはり、工事関係者が安心かつ正確な作業を行っていくためにも、頑丈でふらつくことがなく、上り下りも楽に行うことができることが重要です。

 

日本ではKRH製のクサビ式足場がよく知られている

日本ではKRHのクサビ式足場がよく知られており、特に中高層階の建築物に使うことができるということで注目されています。
KRH株式会社は岐阜県に本社を構え、東京・神奈川・兵庫・静岡などに支店を持つクサビ式足場のパイオニア的な会社です。
全国にフランチャイズを持ち、300もの拠点においてサポートできる体制を整えられています。

やはり業界における先駆者だけあって、他社と比べると一日の長があり、安全性と機能性、そして経済性を兼ね備えているという点で高く評価されています。
そして、今もなおこれらの要素をさらに追求しながら、工事関係者にとってより使いやすく安全な環境を探求しているのです。
このクサビ式足場を完成させたのは昭和50年代半ばのことでしたが、これは当時の業界にとってまさに画期的なことでした。

その後もその持てるポテンシャルを最大限に活かすために、常に製造・架払技術の向上に努め、大きく発展させてきましたが、このような日々のたゆまぬ努力の結果、KRHのシステムは業界の主流となったわけです。
当初は低層建築が中心でしたが、今では中高層建築にまでその用途を広げることとなっています。

 

KRH株式会社の足場の特徴

その特徴をいくつか挙げてみると、まず組立が手ハンマーで打ち込むだけでできるという、非常に簡単な構造となっていることです。
これにより組立時間を大幅に短くさせることができ、本工事をより速くそしてスムーズに開始することができます。

また組立も解体も、やろうと思えば1人の作業員でも行うことが可能です。
この作業のしやすさも大きな特徴の一つで、これにより人件費に伴う経費を大きく節減することが可能となりました。
もちろん、複数の作業員で行えば、組み立て時間をより一層短くすることができるでしょう。
さらに、資材の材質が錆にくいというのも特徴の一つです。
このためあまり劣化することがなく、同じ資材を長く使い続けていくことができるのが魅力です。

 

架払工事サポートシステム

このクサビ式足場のニーズは高く、KRHでは様々なお客様のニーズに迅速に応えることができるようにシステムを整えています。
たとえば、一例を挙げると架払工事サポートシステムがあります。
架払工事の中でも中高層建築への適用技術は、KRHが1棟1棟の架払工事を通して確立させてきたものです。
これは当時としては画期的なことでした。
当時は低層階の木造住宅でしか行うことができないシステムのように思われていたからです。

そのような時代に、自主的に中高層建築に対する強度試験に行って、そこから得られたデータを設置届時に強度検討書を基準監督署に提出したのでした。
そして個別許可の件数を伸ばし経験を積み重ねてきた結果が、中高層建築へのくさび緊結式足場の組立て及び使用に関する技術基準となり、厚労省建設安全対策室の推薦を得て業界のスタンダードとなりました。
現在、架払工事サポートシステムでは、中高層建築やショッピングセンターなどの大規模建築に用途を拡大しながら、安全かつ迅速、そして費用も抑えた工事が可能となっています。

 

資材のレンタルも行っている

また資材のレンタルも行っています。
小口のレンタルから緊急の大口レンタルまで、必要に応じて柔軟かつ迅速な対応が可能です。
経年品についても、新品と同様の安全性と信頼性があります。
というのも安心して使うことができるように全仮設資材に対して、緊結部分やフック部分などの金属疲労や腐食等が発生していないかきちんと点検した上で出荷しているからです。

万が一、事故が発生した場合も、1事故につき10億円を限度とするレンタル賠償責任保険を完備しています。
この額は業界一と言えるでしょう。
資材を一式購入するとなるとかなりのコストが発生します。
レンタルであればコストを軽減させることができ、さらに保管スペースに困ることもありません。
この他にも、お客様の様々なニーズに合わせてメーカーならではのきめ細やかなサポートを行っていますので、相談してみることをおすすめします。

 

経営体制をホールディングス体制に変更

ところで2018年10月23日に大きな改革を行いました。
それは経営体制をホールディングス体制に変更することでした。

持株会社としてKRHホールディングス株式会社を設立し、その傘下に株式会社ルーティングや有限会社カイズ、ピースホームタウン株式会社などの事業会社を置く体制となりました。
これによってグループ経営がより一層最適化させることができ、機動力も向上しています。
また、グループ各会社の事業が明確になっています。

建設業とは

建設業とは建物を完成や道路の構築に携わる業界の事を指します。
日本では土木建築に関する工事で、その中にも沢山の技術や専門分野があります。
知らない人も多くいらっしゃるかと思いますが、あまり縁の無いと思われる方には知って頂きたい部分でもあります。

なぜならば、普段使っている施設やご自宅はこの業界無しでは成り立たないのですから。
そのため、私達の生活にとってはとても近い存在の業界なのです。
いくつかの項目に絞って紹介します。

【種類】

建設業はなんと28種類にも分かれていて、建設工事の種類は2つの一式工事と26の専門工事から成ります。
中で注目して頂きたい分野について綴らせて頂きます。

業種への理解を深めるためにも、それぞれの目的や内容を把握しておきましょう。
まずトンネルや道路や海岸、地下での工事であったり土木工作物の除去を行っているのが土木一式事業です。
そして総合的な企画や指導のもとに建物を建設しているのが建築一式事業ですね。

よく耳にする「とび」と言われている業種も建築業の一つ。
ここでも細分化されるのですが、まずは足場を組み立ててから鉄骨や運搬配置を行う仕事があり、くい打ちやくい抜き及び場所打ぐいを行う工事もあります。

そしてコンクリートによる工作物を築造したり準備作業を行う部門も御座います。
工事現場でよく見かける景色ではありますが、工事内容は非常に多いです。
大抵の基礎工事がとびに入るとお考え頂いても良いほどです。

とはいってももちろん、建設工事は外側だけではありません。
内装工事だって欠かせないものとなります。
インテリアや防音の工事や天井仕上、内壁やたたみ等の分野も同じくらい必須となりますよね。

そして安全と安心のためのセキュリティに特化している現場もあります。
それは火災報知器やスプリンクラー等の消火設備、避難設備もしくは消火活動に必要な設置を取り憑ける工事。
それを行っているのが消防施設工事業です。

【許可】

建設工事には、建設業法による許可を受けなければなりません。
元請負人や下請負人、個人や法人の意思に関係なく、業界からの許しを得なければ始めてはいけないのです。

許可の要件としましては、経営業務の管理責任者における能力です。
適正な建設業の経営を目的としているため、工事業や建築業において一定期間の経験を有した者が最低でも一人はいなければなりません。

そして専任技術者の設置です。
営業所ごとに専任で任せられる職人さんを置かなければならないというのも許可要件の中にあります。
前述の管理責任者同様ですが、許可取得後に不在となった場合は取り消しの対象になってしまいますので、長期にわたって働ける技術者を必ず置く必要が御座います。

また許可に関する違反行為や業務違反があった場合には、罰金や懲役等の行政処分を受ける事になります。
３年以下の懲役または300万円以下の罰金から、軽いものでは10万円以下の過料です。

法人や個人問わず、違反に該当する者は罰則対象になってしまいます。
もちろん個人が行った罰則としても、雇い主にも適用されてしまうので指導や管理の徹底が大切と言えるでしょう。

【働くには】

建設業には大きな需要があるため、各地で募集がかけられていますよね。
人気な理由はやはり、やり甲斐がありところでしょう。

自分が携わって長い間作り上げてきたものが完成された瞬間、それは計り知れないほどの喜びや達成感を味わえます。
それに大きな建物や橋、トンネル等は数百年という単位で残り続けるものですから、歴史がスタートする前から関われる貴重な体験は他に無いでしょう。

それに手がけているのは橋や道路だけではありません。
私達が育ってきた自宅や学校だってこの業界がなければ成り立たないのですから。
人々を支え社会へ貢献しているという部分ではとても誇りに感じますよね。

【給料】

そんな業界で働きたいと思った時、やはり気になるのは給料面でしょう。
土木作業員や建築作業員と呼ばれる土方さんの年収は平均で376万円とされています。

一般的な会社員よりも低いように思われますが、資格や免許を持っていたり経験が長ければ伴って上がります。
そしてそれも今がチャンスではないでしょうか。
何せ2020年に開催される東京オリンピックに向け都心部では人手不足が現状です。
即戦力になれるよう、資格や免許取得のサポートをしてくれる会社も増えてくるかもしれませんね。

【豆知識】

前述にて業法の許可についてご紹介しましたが、必要がない工事もあります。
それは建築一式工事以外の工事で「請負代金の額が500万円に満たないもの」また建築一式工事において「税込1500万円に満たないもの、または延面積が150平方メートルに満たない木造住宅工事」とされております。

たとえ面積が小さかったり費用を抑えていたとしても、信頼の出来る責任者は必要だと思いますが、居なかったとしても法律上の問題は無いとの事。